週刊現代：医者はこうしてガンを見落とす

週刊現代：2017年7月15日号

＜二つの考察＞

１．リードタイムと検診

この記事の始まりは小林麻央さんの事例であった。
時間軸で整理する。

2014年2月：人間ドックで乳房腫瘤を指摘され、精査が必要とされる。

その直後：虎の門病院のマンモグラフィーを受ける。しかし、がんを疑う状況でなく、「生検」の必要はないが、半年後の再検を指示される。

同年10月：しこりを自覚し、虎の門病院受診し、エコー検査で確認され、生検を受け、10日後の10月21日にがんが告知された。

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この話から、2014年2月の人間ドックはエコー検査で、マンモグラフィーで確認できなかったのは「高濃度乳房」であったためと思われる。そして、進行が速い癌だったと思われる。

癌にはAのように進行が速く、私の姉のように自覚した段階で既に転移を来しているケースと、

Bのように進行が遅く、検診しなくとも、自覚症状を生じてからでも生命予後に関与しないケースもある。
検診などで、無症状で発見される時点と症状を生じて病院に行って診断される時点の時間をlead timeという。このlead time自体が非常に短い癌は治療内容が変わらないために検診の意味がないという考え方もある。であるが、その「lead timeが非常に短い」というのが何か月なのか？は明確ではない。また、近藤説の「がんもどき」は、Bであり、検診で見つかりやすいが、放置しても数年間大きさも変化に乏しいケースもある。つまり、早く見つけても、集団の死亡率低下にはつながらない。つまり、検診で見逃したとされる癌であっても、それそれのケースでその影響は異なる。

日本の研究では、生存率を用いて、がん検診の有用性を評価しようとする場合があるが、それについて、以下の意見がある。

＜参考資料＞

 http://canscreen.ncc.go.jp/kangae/kangae3.html

２．雇用を守るための検診

今回の記事で、医療界ではタブーであることが記されていた。

「レントゲン検査による検診は、もともと肺結核の検診で行われていた。しかし、肺結核が減少したため、放射線技師の雇用を守るために肺がんに転用された。」

また、今回の記事にも「青森県のがん検診で4割が見落とし」という記事も引用された。しかし、その4割が胃と大腸の検診であったことは記されていない。

であるが、「レントゲン検査による検診は、もともと肺結核の検診で行われていた。しかし、肺結核が減少したため、放射線技師の雇用を守るために肺がんに転用された。」ということが、現在の胃のレントゲン検診においても言えることではないか？と記したい。

検診事業に従事している公務員等の雇用を守るために、より良い検診の推進が躊躇されていないか？
購入予定の検診車は、本当に住民を救えるか？
検診事業に費用対効果がなければ、住民の医療費軽減にまわす方が住民のためである。
住民のための住民検診という原点を失ってはならない。