「週刊現代」乳糖不耐症を記す！

日本では、「乳糖不耐症」について、言論統制されているのでは？と感じたことがある。
 

日本人の9割が乳糖不耐症であるという事実を言うことは、何らかの圧力によって妨げられ、逆に、その一部の成分をもって、カルシウム補充、尿酸排泄、熱中症予防などに優れているなどという、利点ばかりをマスコミ(ＮＨＫを含む）が取り上げていることに疑問を抱かざるをえないのである。

ＴＶはもちろん、週刊誌でも、「日本人の乳糖不耐症」について記すことは、タブーのように感じていた。

しかし、「週刊現代」2017年1月14・21日号の
「欧米人と、こんなに違う日本人の体質」という企画で、
198～199頁に「日本人の乳糖不耐症」について記された。
 

内容を箇条書きにする。

・日本人を含む黄色人種、アフリカ系の人、白人でも地中海沿岸の人の7割から9割が乳糖不耐症である。

・北欧や西欧の白人では乳糖不耐症が1割である。

・日本人では乳製品摂取と前立腺癌の発症率とリンクしている。

・ヨーグルトなどの乳製品で遅発性アレルギーを引き起こす。

・日本人の腸内細菌には欧米人に比べ、そもそも善玉菌が多く、遅発性アレルギーのリスクを負ってまで乳製品を摂取する必要はない。

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その発言者は奥田昌子内科医師である。

よく、ここまで言って、そして書けたのもだと、感心するとともに、心配もしている。

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しかし、「乳糖不耐症」を日本国民に認識してもらうことは、

日本の国にとって、一時的な経済的マイナス影響はあるかもしれないが、

中長期的には、プラス効果を生み出すと考えられる。

 
その証拠は、米国市場である。
 

米国の乳糖フリーの市場は年々増加し、

2017年の乳糖フリー牛乳の市場は、881ミリオン＄、乳糖フリーのクリームは85ミリオン＄、乳糖フリーの乳児食は1000ミリオン＄を越えた。

つまり、米国での市場は、今や、およそ2000億円である。

https://www.statista.com/statistics/251134/us-lactose-free-product-sales-by-category/

しかし、もしかしたら、トランプ大統領から、次のような発言があるかもしれない。

「日本人は、ほとんどの人が乳糖不耐症であるにもかかわらず、乳糖フリーの食品の供給が行われていない。そのための健康被害の責任は、進駐軍であった米国にもあるかもしれない。米国が日本へ脱脂粉乳を大量に輸出したのは歴史的事実だ。しかし、日本人にそれほど乳糖不耐症が多いということは占領下では知り得なかったのだ。そのため、米国は人道的に乳糖フリー製品を増産し、日本へ輸出する。」

ありえないことはない。